在宅ワークと安心/トラブルについて

在宅バイト/在宅内職/在宅介護/在宅データ 入力/在宅勤務/在宅ビジネス/在宅副業/

在宅ワークの中には安心という言葉をやたらキャッチコピーに利用している在宅ワークがあります。たとえば安心して始められる在宅ワークとか、在宅ワークで安心して働きませんか?といった安心という言葉をつけて在宅ワークをアピールしているところがありますが、実際には、在宅ワークで安心という言葉を使う何でちょっとおかしいといってもいいと思います。在宅ワークというのは雇用形態が在宅なだけで、外で仕事をするのと変わりません。

外で仕事をするのと同じなのに、安心安心と、安心という言葉をつけてアピールする必要があるのでしょうか。在宅ワークで安心という言葉を連発するのにはわけがあると思います。やはり今は在宅ワークの業者の中には悪徳業者もいますし、悪徳商法をして在宅ワークをする人からお金をだまし取ったりするケースが増えています。ですから安心感を植え付けたいのはわかりますが、本当に安心して働くことができる、安心な企業の在宅ワークというのは、わざわざ安心という言葉を使っていません。

安心してできる在宅ワーク、女性でもできる在宅ワーク、子どもがいてもできる安心な在宅ワークとアピールしているところは少し応募するのを待った方がいいということもありますね。なぜならあまりにも安心という言葉をつけていると逆にあやしいからです。

安心して在宅ワークができるのは当たり前のことなのでわざわざつける必要がありません。それなのに安心という言葉を使っているのには何かあると思いませんか?私も在宅ワークを始めて長いですが、私がお付き合いしているクライアントさんの中に、安心という言葉を何度も使っているような会社や個人はいません。

やはり在宅ワークを探している人にとって安心して始められるということは大切なことですが、安心という言葉は在宅ワークの求人には使わない方がいいのではないかと一個人としておもいますね。

あまりにも安心という言葉を並べられていると逆に不安になるのは私だけでしょうか?安心だといわれて安心しますか？在宅ワークを選ぶ際に安心という言葉に惑わされてはいけません。本当に安心か安心でないかは自分で見極める必要があるのです。なかなか自分で安心して仕事ができる在宅ワークのクライアントを探すというのは難しいですが、クライアント自ら安心という言葉を掲げているところはちょっと注意した方がいいかも知れません。安心かそうでないかは自分で見極めましょう。

在宅ワークを始めていく上でどうしても相手と顔が見えない関係にあるクライアントとの仕事のやり取りです、中にはトラブルが発生するということもあるでしょう。在宅ワークのトラブルでいちばん多いのが報酬を払ってもらえないということだと思います。在宅ワークでの報酬のトラブルを防ぐためにはどうすればいいのかというと、まず仕事を受ける際にきちんと報酬の額を確認しておくことが必要です。この確認というのは、ただ単にこの仕事の単価がいくらで仕事をすればいくら報酬がもらえるという話ではなくて、報酬金額が相場にあっているのかどうかということです。在宅ワーク初心者の場合には相場もよくわからないという人もいるかもしれませんが、あまりにも安い割の合わない相場で在宅ワークを受けるとあとから大変になりますからきちんと報酬については確認したうえで在宅ワークを受ければトラブルを未然に防ぐことができます。

そして在宅ワークのトラブルで報酬を支払ってもらえないということがありますが、支払がいつになるのかということも必ず確認しておきましょう。クライアントごとに支払期日というのは違ってくると思いますから在宅ワークのトラブルにならないためにも確認したうえで仕事を受けます。

そして在宅ワークのトラブルに多いのが振込手数料の件です。クライアントによっては指定する口座以外の支払い手数料は負担しないというところもありますから必ず確認したうえでクライアントの都合のいい口座を用意しておくということも大切なことです。

在宅ワークのトラブルの中で報酬の次に多いのが仕事の内容の勘違いです。クライアントが思っていたような仕上がりにならないということがあり、それが在宅ワークのトラブルへと発展することもあります。在宅ワークで仕事を受けた場合にはトラブルにならないためにも、まずクライアントにこの仕事のコンセプトや方向性などを必ず確認したうえで作業を始めるようにした方がいいと思います。もちろん、納期についての勘違いや意志の疎通がうまくいかないということもよくあることですから、在宅ワークでのトラブルを少しでも減らすためにも、クライアントから仕事の発注があったら、きちんと仕事の内容についての確認をしておいた方がいいでしょう。

場合によってはせっかく納品したものを一からやり直さなければいかにということもありますからそのようなことにならないためにも、在宅ワークのトラブルを未然に防ぎましょう。

在宅ワークをしている時によく悩んでいる人の中には、この在宅ワークの仕事を断ってしまったら、もう仕事を回してもらないのではないかと思っている人も中に入るのではないでしょうか。確かに、仕事を断ってしまえば、もう、次に在宅ワークを回してもらえないという不安はよぎりますね。しかし何らかの事情があって在宅ワークをこれ以上できないという人もいるのではないでしょうか。

在宅ワークの仕事の量が単に多いのでこれから毎月減らそうと思っているのならそれはそれで断ればいいのですが、たとえば今月はゴールデンをークもあるしとか、子どもの行事に参加しなければいけないのでなかなか在宅ワークをする時間が取れないために在宅ワークの仕事を断ってしまったら、来月は普通どおり在宅ワークができると思っていても、もうその仕事は別の人にとられてしまっているということもよくあることです。

在宅ワークはそういった面ではかなり厳しい仕事に思えるかもしれませんね。しかしゴールデンウィークにも仕事をして子供の行事には参加できないまま在宅ワークを続けるというのはそれは意味があるのでしょうか。家族のためを思って在宅ワークをやっているという人も中に入るでしょうから、その答えはなかなか難しいものがあると思います。

在宅ワークの仕事は誰のために何を目的にしてやっているのか、それをよく考えてみませんか？そうすればその仕事は断れるのか、その仕事は断れないのかがよくわかるような気がします。

在宅ワークの仕事をそうして断ったり選んで受けることで収入が減ってしまったり、なかなか収入に結び付かないということもあるかもしれませんが、これから先長い間在宅ワークをしていこうと思っているのでしたら、ある程度在宅ワークを選択しながら受けていくということは必要になると思いますし、仕事はまた探して増やせると思います。

在宅ワークを断ると次回から仕事が来ないという不安は今の私でもあります。かといって無理をしてまで仕事を受けてしまってクライアントに迷惑をかけてはいけないと思っていますから、在宅ワークをこれから始めようと思っている人は断る勇気をもって、何を受けて何を断るのか最初からはっきりとさせておくことが必要ではないでしょうか。

なかなか難しいことではありますが、在宅ワークを長く続けていこうと思っているのなら、家族優先で選ぶ仕事と選ばない仕事をしっかりメリハリをつけることが継続して在宅ワークを続けることにつながると思います。

在宅ワークを行っている時に、発注しているクライアントの間で悲しいですがトラブルが起きることもあるといわれています。もしもクライアントとの間でトラブルが起きてしまったときの対処の方法について紹介していきたいと思います。まず在宅ワークをしていてトラブルが起きた場合には、そのトラブルが金銭の支払いに関わることだった場合には、内容証明郵便などの郵送での文章を使って、代金を支払ってもらうことを催促することができますし、その後まだ支払ってもらえないようであれば、裁判をするということも可能です。もしも在宅ワークの報酬の支払いがされない場合に三〇〇〇〇〇円以下の報酬だった場合には、少額訴訟制度と呼ばれる簡単な裁判の手続きがありますからこちらを使って裁判を起こすという方法が一般的です。

民事訴訟で裁判の判決が出たとしてもクライアントが報酬を支払わないという場合には、強制執行という形になるのですが、この場合には相手に財産があった場合に有効な手段で相手が財産をもっていなければ報酬をもらうことが不可能だと思います。

在宅ワークでトラブルが起きてしまった場合には、このように色々と大変です。顔の見えない相手と仕事をしているのですから、トラブルがあった場合には本当に厄介なことになります。在宅ワークでのこのようなトラブルを避けることを考えながら仕事を受けることが一番大切なことです。

在宅ワークでの悪徳業者による在宅商法などによるトラブルも相次いでいますが、今まで信頼してきたクライアントが突然報酬を支払わないでどこかへ姿を消してしまったという話もありますから、在宅ワークを始める際には、必ず契約書を交わして、相手の住所や連絡先は知っておかなくてはいけません。クライアントによっては契約書なども一切なく仕事の発注をしてくるところもありますが、トラブルを避けるためにも、契約書や発注書などは必ずきちんと用意しておく必要があります。

もしも在宅ワークでトラブルにあってしまった場合には、相談をする機関というのが設けられています。財団法人社会経済生産性本部の社会労働部の在宅ワーカー支援事務局では、在宅ワークのトラブルについての相談も受け付けていますから、在宅ワークをしていてトラブルになってしまってどうすればいいのかわからないという人の場合には、相談してみるのもいいでしょう。また弁護士に頼むという方法もありますが、その場合には費用がかかってしまいますから注意しましょう。